溝口・池田・小島『中国思想史』東京大学出版会(2007年)（２）

　本書の基本となる構想は以下の引用から伺い知ることができる。

「・・・、宋代から元・明代さらに清代までは、儒教道徳が一部の為政層から庶民のすみずみまで浸透してゆく長い拡汎の過程であったと知ることができる。そしてその儒教道徳とは社会秩序の根幹であると同時に、社会治安の政治秩序を担うものでもあり、その観点からいえば、その過程とはまた政治秩序の担い手が為政層から一般庶民層まで不断に拡汎していく過程でもあった、と見なしうるのである。」本書 pp.169-170

　同趣旨の象徴的な言葉として、「民の力量の増大」p.160、もある。

　上記のような視点は、中国の歴史から抽出して提出された、というところが本書の貢献である。そして、人類史におけるこの八百年間を、「民の力量の増大」として特徴づけることも可能であろう。それは、イスラムやインドといった文明においても、またこの日本列島においても、共通して看取できることであると考える。

　個人的な興味関心からすると、北宋末期の徽宗による祠廟政策（本書p.103、137以下）が明治維新政権の「廃仏毀釈・神仏分離」政策に酷似している点や、朱子の社倉法の意図が「民間活力の利用」（同p.132）にあること、元代から科挙試験における経典解釈が朱子学に統一されるが、それはイデオロギー統制などではなく、科挙試験の採点上語句解釈を統一するために過ぎないこと（同p.167）、など近世日本の画期である寛政の改革と同趣旨である点、が注目される。

　教科書としての工夫も各所で見られる。まず、各章の初めにその章の要約をおいていること。そんなことはアメリカの大学テキストの影響の著しい社会科学系なら当たり前のことなのだが、人文系ではまだしっかり定着していないのが実情だろう。その意味で今後影響力を持つであろう本書に、こういった読み手の理解を支援する工夫が見られることは評価できる。事項索引は当然。人名索引がないのが恨まれるが、その代わりに「人物生卒一覧」を巻末においてあり、これは評価できる。王陽明とルターが同時代人であり、乾隆帝、ルソー、戴震、カント、本居宣長がほぼ同時代人、ということに気づくことは、「近代」を人類史の立場から再考する上で、興味深く、大事なことだ。

「中国の思想を知るのではなく、それを通して中国を知ること、それが本書の課題とするところであるといってよい。」本書、はしがき p.i

　著者たちによって一つの中国像は刻まれた。その意味で課題は達成されたと言える。あとは、日本史学、日本思想史学の分野からどのような応答があるのか期待したいところだ。

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