名誉革命＝英蘭コンプレックスの出現 (Anglo-Dutch complex)

　そもそもアウクスブルグ戦争のさなか、イングランド銀行が戦費のために国債受け入れおよび発券銀行として設立され、P.ディクスンのいう「財政革命」、J.ブルーワのいう「財政軍事国家」の柱石となる。オランダとイングランドの同君連合(1689-1702)にともなう軍事的金融的複合体は、結果的に、前者から後者への世界覇権のソフト・ランディングをもたらした。
岩波講座 世界歴史16 主権国家と啓蒙16-18世紀（1999年）
、p.60(近藤和彦「近世ヨーロッパ」)

　こうしたオランダの公債制度が名誉革命によってイギリスに持ち込まれた。1688年、ホラントのオレンジ公（州の総督）ウィリアムⅢ世がイギリス国王に即位し、イギリスはスペイン継承戦争の間に、国債を発行して公衆から長期借款をする制度の導入に踏み出した。(p.116)

　オランダ人の国王とその顧問たちが政府のファイナンスに長けており、オランダ人投資家筋との密接なつながりを持っていたことからすると、彼らがイギリスに来た後にイギリスで財政革命が起こったことは単なる偶然とはいえまい。(p.116)

　イギリス国債を媒介とした両国の共生関係が、先のヘゲモニー国家であるオランダには優雅な引退後の所得を保障し、勃興しつつあるイギリスには競争国であるフランスに対する決定的な一撃を可能としたのである。(p.117)

　先に述べたオランダの低い金利からして、５％を超えるイギリス国債は魅力的な投資対象であったに違いない。しかも、イギリス国債はオランダをモデルとして利払いが税金によって担保されており、信用リスク・フリーとみなされていた。(p.117)
富田俊基『国債の歴史』東洋経済新報社（2006年）

　それより注目すべきことは、英仏が世界経済の主導権を争った背後で、なお１８世紀のヨーロッパでは、いまや全体としてはヘゲモニーを失ってしまったオランダが、その豊富な余剰資金をもって世界金融の中心にいた、という事実である。したがって、英仏両国の対抗関係は、国内の資金力の問題であると同時に、どちらの国がオランダ資金を引き付けるかという争いでもあった。１８世紀のヨーロッパには、遊休化したオランダ資金が浮遊しており、この資金を獲得したものが勝利する可能性が高かったのである。
岩波講座 世界歴史17 環大西洋革命18世紀後半-1830年代（1997年） 、p.12（川北稔「環大西洋革命の時代」）

〔補足〕
　議会指導者たちの招請に応じてオラニエ公ウィレムは1688年11月イングランド南西部に上陸した。15000人のホラント州軍を率いて。老獪な政治家である彼がロンドンに入ったのは12月である。いかなる理由があろうと、ある国家の首都に15000人規模の外国軍が入城したなら、それは占領軍としか言いようがない。換言すれば、名誉革命とはオランダ軍によるイングランド内乱への介入であり、少なくとも一時的なオランダによるイングランド占領なのである。
　戦後日本のGHQ（事実上の米国軍）統治と占領軍により、戦後日本人の（脳細胞の）米国化は決定的となった。つまり、名誉革命を事態の推移のみに注目して素直に観察するなら、17世紀末イングランドの決定的なオランダ化なのである。
　この簡単な事実を直視できないとしたら、それは我々日本人（あるいは日本の英国史家）の脳細胞がいかにイングランド人自身の（自己正当化）歴史観に馴致されているかを示している。
「名誉革命 Glorious Revolution」。これ以上の不名誉な歴史上の皮肉は、残念ながら浅学ゆえ私は知らない。

〔参照〕
徳川国家の資本主義化を妨げたもの
Ｄ．ヒューム「市民的自由について」1742年 (David Hume, Of Civil Liberty)
百年後のアルマダ