「American way of life」の起源（２）

　前回の続き。

　米国の大学（高等教育機関）の進学率が10％ラインを突破するのが、1940年頃。南北戦争前後(1861-65)は微々たるものだから、70年間かけて達成したことになる。一方、20％ラインを超えるのは、1950年頃。

　つまり、最初の0→10％は70年かけて超えたのが、次の10％→20％は10年間で超えている。ＷＷ１とＷＷ２の戦間期にもじりじりこの数値は上昇しているが自然増の範疇。しかし、ＷＷ２を挟んだ10年間で激増した。これはＷＷ２の米国社会に与えた影響の深刻さであるとともに、史上最大の人工国家米国において、社会の仕組みが不可逆に変化したことを我々に示唆する。

　有史以来、階層（hierarchy）を持たない人間社会はない。これを前近代の《身分社会》の特徴と見なして、近代化を成し遂げた今の社会とは無縁なことだ、と考えるようなら、それはかなりナイーブな誤解というべきだ。

　革命後のフランス国家においても、1800年、ナポレオン1世の庇護下に設立されたフランス銀行の株主２００家族はその後長く「特別な」家系とされたのは公然の秘密だ。複数の人間が暮らす社会／国家には秩序が必須であり、それは端的に言って支配と服従よって構成される。多数者が少数者に支配（統治）されることに例外はない。現に、2017年の現代日本人たちも、安倍晋三首相以下、自民党与党に支配されている。

　統治する側と統治される側。これが社会の免れ難い実態なのだとしたら、問題はこれをどう正当化する（＝言い繕う）か、ということに帰着する。身分社会であれば、昔からの《統治する身分》（あいつら them）と《統治される身分》（おれたち us）と言われれば、「はあ、そうですか」と納得せざるを得ない。

　しかしながら、様々な要因から、身分社会とその原理が動揺し、尊貴な人々と卑賎な人々の中間に、分厚い市民層（business class）が出現し、単純な二分法の区別が有効ではなくなる（すなわち《資本主義》が勃興してくる）と、そういう言説の説得力が色褪せてくる。

　すると、当然、新手の言説が出てくる。「教養と財産 education and property」を有する人々が統治し、そうでない人々が統治される人々、と言う訳である。これがヨーロッパの近代において普遍的な原理原則となった。そして、実は２１世紀の今でも、西欧の現実であり、当たり前であり続けている。前回記事における、米国の高等教育機関の進学率が容易に10％を超えなかった、ということは、事実上、ＷＷ２以前の米国も、その例に漏れるものではなかったことを我々に示すだろう。

　米国哲学の父たち、プラグマティズムの、パース、ジェームズが、１９世紀末のハーバード大学の極私的なサークル「形而上学クラブ」の会員だったということなどは、彼らが「教養と財産 education and property」ある人々の一員であることを物語っている。

次回へ続く（予定）

〔参照〕
新古典派経済学の起源