インフルエンザに効く薬はない（4/17リンク追加）: 本に溺れたい

2007年4月14日 (土)

インフルエンザに効く薬はない（4/17リンク追加）

　現時点で、インフルエンザに効く薬はない。したがって、安静にして、人の体に備わる自然治癒の力に待つしかない。これがインフルエンザを研究している医学者の見解だ。一例を挙げておく。↓

「インフルエンザウイルス自体に有効な治療薬は現在まだ発見されていないので，人体のもつ抵抗力によって自然に治るのを待つわけであるが，それを助ける意味で，まず安静，それに鎮咳(ちんがい)剤，解熱剤などを用い，合併症を引き起こさないようにすることが第一である。」
平凡社世界大百科事典(1998年)、「インフルエンザ」の項、高谷治氏（防衛医科大学名誉教授）執筆分

　にも関わらず、タミフルはあたかもインフルエンザに特効薬であるかのように日本では喧伝され、発売以来の、世界での累積投与患者数の７割が日本でのものである。

　関連記事を以下に貼り付けておく。色を変えて強調しておいた部分の、日本以外での医学常識をよーく読んでおいて戴きたい。そして、もしあなたの縁者がインフルエンザに罹患したと診断された際、治療法選択の検討材料にして戴きたい。

以下、引用。
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＜タミフル＞投与を受けた７割が日本…なぜ？

4月13日11時15分配信毎日新聞

　転落や飛び降りなどの異常行動が報告され、厚生労働省が１０代への使用を原則禁止としたインフルエンザ治療薬「タミフル」。新型インフルエンザ対策の備蓄として生産増大が続くが、これまで世界中でタミフルの投与を受けた約５０００万人のうち、実に７割が日本だという。なぜ、日本はタミフル消費大国なのか。関係者はどう見ているのだろうか。【ジュネーブ澤田克己、高木昭午】
　タミフルは、体内でのインフルエンザ・ウイルス増殖を抑えることで症状を和らげ、高熱が出る期間を１日程度短くする効果を持つ薬だ。世界保健機関（ＷＨＯ）は「高病原性鳥インフルエンザ（Ｈ５Ｎ１型）」が変異して発生する可能性が高いとみられる新型インフルエンザ対策として「現時点ではベストの薬」と評価しており、日本を含む各国が備蓄を急ぐ。
　ところが、開発元のロシュ社（スイス）によると、９９年にスイスと北米での販売が始まって以降、世界中でタミフルの投与を受けた約５０００万人のうち、実に約３５００万人が日本、約１０００万人が米国だった。
　そもそも欧米諸国では従来のインフルエンザで投薬治療することは少ないため、日本のようにタミフルの大量消費もなく、その分、服用後の異常行動も問題になっていない。スイス東部シュビーツ州の開業医、アレン・シーグバルトさん（４８）は「タミフルを処方することはほとんどない。高齢者など合併症が心配な患者以外は、まずは１週間ほど休養を取ることが基本だ」と語る。
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　なぜ日本はタミフルの消費大国になったのか。ロシュ社のマルティナ・ルプ広報担当は「日本では症状が出るとすぐに病院へ行く人が多いためではないか」と語る。
　日本薬剤師会が発行したタミフルの解説書には「一般にインフルエンザは自然治癒する」とあるが、その一方でタミフルをインフルエンザ治療の「特効薬」と位置づける医師の説明も目立った。厚生労働省もホームページで「高い有用性が認められる」「通常のインフルエンザ及び新型インフルエンザ対策の上で必須の医薬品」などと持ち上げてきた。タミフルの処方に積極的な医師が少なくない上に、子どものインフルエンザにタミフルは欠かせないと考える親が、医師に処方を求めたケースも多かったという。
　こうした日本の姿勢に対し、ＷＨＯの新型インフルエンザ対策部門スタッフは個人的見解と断ったうえで、「従来のインフルエンザなら若い人には基本的に投薬は必要ない」と冷ややかにみる。
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　日本での異常行動多発の動きを受けて、欧州連合（ＥＵ）はタミフルに添付される注意書きに危険性を記す方針を打ち出し、韓国も１０代患者への投与を自粛する方針を決めた。しかし、世界で少なくとも数百万人が死亡すると予測される新型インフルエンザに向けた備蓄強化を見直す動きはなく、世界中で「タミフル不足」が続いている。
　生産能力を大幅に増強したロシュ社は現在、年間４億人分のタミフルを生産するが、薬の有効期限は５年。世界中の人に行きわたらせることは現実的には不可能だ。ＷＨＯのハートル報道官は「タミフルを備蓄に回すか、治療に使うかは各国が判断すべき問題。ただ、多くの国は従来のインフルエンザ治療には使わず、新型用の備蓄に回しているようだ」と語る。