ダグラスの「Ａ＋Ｂ理論」再考

kyunkyunさん、どうも。

>こんにちは。
ダグラスの経済理論について、
中村三春著 ： 「モダニスト久野豊彦と新興芸術派の研究」 の中に、
次のような記述がありました。
http://repo.lib.yamagata-u.ac.jp/bitstream/123456789/6552/1/KunoToyohiko.pdf
第二編　久野豊彦とダグラス経済学
「ダグラス経済学の評価」 より～

上記、資料は以前私も、
山森亮『ベーシック・インカム入門』光文社新書(2009)（２） 
に参照しました。ご指摘の部分、改めて目を通しました。そこで、図解を
してみるほうが分かりやすいと思いました。下図を見て下さい。

賃

利

減

潤

原材料製造業者

製造業者

卸売業者

小売業

銀行

利子生活者

労働者

減価償却

資本家

更新投資

新投資

■「Ａ＋Ｂ理論」の再解釈

　略記は、以下のようです。

賃　→　賃金
利　→　支払利子
減　→　減価償却
潤　→　利潤

仮定１．労働者の収入は賃金のみ。貯蓄する余裕なし。
仮定２．資本家の収入は利潤のみ。貯蓄可能。
仮定３．利子生活者は利子収入のみ。貯蓄可能。

①1年間の経済活動の中で、労働者、資本家、利子生活者へそれぞれ、報酬が分配される。

②労働者は貯蓄する余裕がないので、賃金収入はすべて消費に当てられる。

③資本家は、基礎的消費に必要な収入以上の大きな収入を利潤として得ているので、彼は常に、消費するか、貯蓄するか、それとも、自分の経営する企業に投資するか選択できる。

④利子生活者も、基礎的消費以上の収入を利子として得ているので、常に、消費するか、貯蓄するか、の選択ができる。

⑤何年か、同規模の経済循環が続き、毎年、同じ、賃金総額、利子総額、利潤総額が、実現しているとする。

⑥⑤の状態が実現しているということは、減価償却総額＋利子総額＋利潤総額に等しい金額の支出が行われていることになる。

⑦減価償却は機械設備の減耗であるから、その摩滅に等しい更新投資が行われる可能性は高い。

⑧問題は、利子生活者・資本家がその収入をすべて消費に充てることは考えられず、常に、マクロ的に貯蓄する部門であることである。

⑨にも関わらず、経済循環の規模が維持されているとするならば、利子生活者、資本家の貯蓄総額に等しい新投資が行われている、と考えられる。

⑩その新投資が、新たな生産能力増強に結びつくなら、新投資が行われるたびに、次年度のデフレ･ギャップ（＝生産能力―総消費）を拡大していることになる。

⑪もし、資本家、利子生活者が貯蓄総額を実物投資にまわしてないなら、更新投資や新投資の資金はどこからファイナンスされるのか。それが、銀行融資であり、特に銀行の信用創造によって企業部門に投下されている、と考えられる。

⑫⑪が繰り返されていると、デフレギャップが増えるだけなので、恐慌の可能性は高まる一方となる。

⑬デフレギャップを拡大せず、なおかつ利子生活者・資本家の貯蓄総額に等しい投資は何か。

⑭現代経済は、都市基盤を初めとして多大な社会資本を利用して循環している。当然、そのメンテナンスが必要で、この方面が生産能力を拡大しない、更新・新投資先と考えられる。

⑮では⑭の原資はどうするか。これを利子生活者＋資本家への、あらなた課税として吸収することは、政治的に困難。そこで、これまでは、国債を発行してファイナンスしてきたが、それも現状では、困難。

⑯そこで、信用および信用創造を公的部門に回収することで、ファイナンスすることが考えられる。これが、ダグラスの言う、ソーシャル･クレジットに相当する。

⑰端的には、政府通貨だが、地方政府通貨として自治体（県レベル）で発行することが有効性が高いかもしれない。

　以上、だらだらと書いてしまいましたが、とりあえず、ここで切ります。不明な点などありましたら、ご指摘ください。

〔参照 2012/04/19追記〕

情報統合思念体: ベーシックインカムに財源は必要ありません

ダグラスの「Ａ＋Ｂ理論」再考（２）