塩沢由典・有賀裕二編著『経済学を再建する』中央大学出版部(2014年)〔２〕

■第2章　進化経済学の可能性（塩沢由典）
１．はじめに
２．進化経済学を支えるシステム理論
３．生産関数からグローバル・ヒストリーまで
４．スケール・フリー・ネットワークと経済成長

■提案２
新しい経済学は、「最適化」に対しては「進化」を、「均衡」に対しては「自己組織化」、という２つの鍵概念を対置して組み立てられるべきである。また、技術や商品の集合を「進化するネットワーク」と捉えると、一例としてスケール・フリー・ネットワークの概念が考えられる。

■評
本章では、進化と自己組織化を鍵概念とする進化経済学が新古典派を超える説明能力、問題構成力を発揮する一分野として、技術進歩を具体例に取り上げている。

個人的に注目したのは、近代世界の成立に一つの画期をもたらした経済史上の産業革命の考察において、新古典派の必須ツールである生産関数に基づく分析が常套化し、その技術変化に資源賦存量による外生的説明を与えるミスリードがかなりの確度で発生している点を指摘していることである。

これは弊ブログ主が目論んでいる《徳川文明史》においてもいろいろ問題の影を落としている。弊ブログでも時折り取り上げるトピックである、歴史人口学の速水スクールの金看板「勤勉革命」論においても、明らかに生産関数を想定した議論がその中心になっていることが象徴的だ*。

著者の挙げる、最後のスケール・フリー・ネットワークの話題には今ひとつ乗れて行けない。また「需要飽和」の問題は２１世紀の資本主義を占う重要なトピックだが、これは明らかに日本を含む先進国共通の人口システムの変動、もっと言えば人口システムの進化とダイレクトに関係する話題ではないかと弊ブログ主は考える。進化経済学は歴史人口学をその重要なパートナーとすべきだろう。

*参照
斎藤修「勤勉革命論の実証的再検討」
三田学会雑誌、97(1)、pp.151-161、2004年
　本論文は、下記からPDFファイルとしてダウンロード可能。
HERMES-IR : Research & Education Resources: 勤勉革命論の実証的再検討

**《進化》概念に関しては、弊ブログ主は歴史経路の事後の説明理論とみなしている。要するに歴史学の理論として最適なものだと考えている。本章で取り上げられた産業革命にしても、歴史学者川北稔氏などが、「産業革命が大英帝国を可能にしたのではない。大英帝国が産業革命を可能にしたのだ。」と世界システムの見地から論じているが、これも世界システム論の内部に実は進化の論理が隠微な形で仕込まれているから言えたことだと考える。この点、下記弊ブログ記事を参照。

歴史における発生と定着、あるいはモデルと模倣

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